全国の15歳から79歳の男女1万355人のうち約88％が「公衆電話の利用方法を知っている」一方で、10代と20代に絞ると公衆電話の使い方を知らないと答えた割合が約3割にのぼることが2025年1月16日、モバイル社会研究所が発表した調査結果から明らかとなった。 同調査は2024年11月、全国の15歳から79歳の男女を対象にWebを通じて行われた。有効回答数は1万355件。 調査によると、公衆電話の利用方法を知っていると答えたのは全体の約88％。10代と20代は、公衆電話の使い方を知らないと答えた割合が約3割に達する一方、50代以上では95％以上が公衆電話の使い方を知っていると回答しており、年齢が上がるにつれて認知率が高まる傾向がみられた。 さらに、家族構成別に公衆電話の利用方法を知っているかを分析したところ、青年（15歳から24歳）のグループでは、3世代同居の人々が利用方法を知っている割合が78％と高いことがわかった。一方で、一人暮らしの青年では66％とやや低い結果となった。壮年（25歳から44歳）、中年（45歳から64歳）、高年（65歳から79歳）のグループでは、家族構成による差は確認されなかった。 また、固定電話の所有状況と公衆電話の利用方法の認知率を比較したところ、固定電話を所有している人は、公衆電話の利用方法を知っている割合が高いことがわかった。特に青年と壮年のグループでは、その差が14ポイントと大きくなっている。 公衆電話は災害時において、つながりやすい通信手段として注目されることがある。しかし、近年ではスマートフォンの普及にともない、公衆電話の数が減少している。 調査では若年層を中心に、公衆電話の使い方を知らない人が多いことがわかったが、公衆電話の利用は決して難しいものではない。普段からその使い方を確認しておくことが重要である。また、公衆電話がどこに設置されているかを把握しておくことも、防災の観点から重要である。防災に関する調査結果は「モバイル社会研究所白書2024年版」にも紹介されており、ICT利用状況全般の調査結果もまとめられている。
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