2024年11月、全国の小学生および中学生とその親を対象に行われた調査において、小学生高学年のスマートフォン所有率が昨年比で10ポイント増加し、初めて半数を超えたことが明らかになった。調査はモバイル社会研究所が実施し、1,300人の回答を得た。 この調査は、子供たちのスマートフォン所有および利用状況を把握することを目的として行われた。特に、スマートフォンの所有率が初めて半数を超えた小学生高学年の動向が注目されている。2018年から継続して行われているこの調査によると、関東地区の小中学生のスマートフォン所有率は年々増加しており、今回の調査では中学生の所有率が87％に達した。 スマートフォンの利用率についても、上昇傾向が続いている。関東地域における小中学生のスマートフォン利用状況を示すデータによれば、小学校高学年の利用率は昨年比で10ポイント増加し、7割を超えた。また、中学生の利用率も増加し、94％に達している。所有率と利用率の差は、小学生低学年で29ポイント、小学生高学年で19ポイント、中学生で7ポイントと、学年が低いほど親のスマートフォンを利用している傾向がうかがえる。 さらに、全国的な調査結果では、小学6年生のスマートフォン所有率が半数を超えていることが確認された。特に、小学2年生から3年生に進級する際に16ポイント、小学5年生から6年生に進級する際には21ポイントの増加がみられた。 地域別のスマートフォン利用状況をみると、関東・東海・近畿が平均（67％）を上回っていることがわかった。これらの地域では、スマートフォンの普及が進んでいることが示唆される。 今回の調査結果は「モバイル社会研究所白書2024年版」にも掲載されており、子供に関する調査結果だけでなく、ICT利用状況全般の調査結果もまとめられている。調査方法は訪問留置調査で、性別・学年・地域・都市規模の人口分布に比例してサンプリングが行われた。 スマートフォンの普及が進む中で、子供たちの利用状況や所有状況を把握することは、教育関係者や保護者にとって重要な課題である。今後もこのような調査を通じて、子供たちのデジタルデバイス利用の実態を明らかにしていくことが求められる。
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