本記事では受験シーズンに突入するわが子と一緒に学び、考えたい「キーワード」をピックアップし、解説ととも紹介する。今回のキーワードは「MATANA」について。（本記事は、「カラー図解 社会人なら知っておきたいニュースに出るキーワードがすっきりわかる本」（KADOKAWA）の一部を抜粋・改編し掲載している。本文イラスト・図版／ケン・サイトー）
GAFA（ガーファ）の次にきたMATANA（マタナ）の時代
ちょっと前まで「GAFA」の時代といわれていたけれど、今はIT業界の勢力図が変わっているらしい。アメリカビッグテックの基本的な知識を確認しておく。
圧倒的なシェアを誇る6企業
「MATANA」とは、マイクロソフト（Microsoft）、アマゾン（Amazon）、テスラ（Tesla）、アルファベット（Alphabet）、エヌビディア（NVIDIA）、アップル（Apple）の頭文字をとった造語。世界をけん引するビッグテック（巨大IT企業）の代名詞として、近年使われるようになった言葉です。以下、各企業の特徴をみていきましょう。
まず「マイクロソフト」は、ウィンドウズ（Windows）やオフィスソフトシリーズなどでよく知られ、近年は、オフィスソフトのサブスクリプションサービス「Microsoft 365」やオンラインストレージ「OneDrive」といったサービスにも力を入れています。新しいところでは、「ChatGPT」を開発したOpenAI社との資本・業務提携が話題となりました。
「アマゾン」は、EC（電子商取引）の分野で圧倒的な地位を築いています。創業当初は主に書籍のオンライン販売を行っていましたが、今や多くの人が日常的にアマゾンを通してネットショッピングをしています。「テスラ」は、電気自動車や太陽光発電の製造・販売など、クリーンエネルギー関連事業を幅広く展開しています。CEOであるイーロン・マスク氏がTwitterを買収し、X（エックス）としたことでも知られています。
グーグルの親会社である「アルファベット」は、検索サービスに大きな強みを持っています。世界における検索エンジンのシェアで、グーグルは約9割のシェアを誇ります。日本でも、「検索すること」を意味する言葉として「ググる」という表現が一般的に使われていますね。「エヌビディア」は人口知能（AI）向けの半導体メーカーであり、実に世界のシェア8割を占めています。主にGPU（画像処理装置）を開発しており、自動運転システムの開発も手がけています。
そして「アップル」といえば、2011年に亡くなった創業者スティーブ・ジョブズやMacのパソコンをイメージする人が多いかもしれません。今はiPhoneが売上の約6割を担っており、音楽配信などのサービスも手がけています。MATANAの6社に共通していることは、半導体の自前開発に着手していることです。
少し前まで、ビッグテックといえばGAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック〈現メタ〉、アップル）やマイクロソフトのことを指していましたが、今は勢力図が塗り替えられた格好です。なお、MATANAの6社にメタを加え、マグニフィセント・セブン（M7） という呼び方が使われることもあります。ビッグテックを規制する動きも
MATANAに代表されるビッグテックは、莫大な売上で、その力は強大です。世界中のデータや富を吸いあげるさまは「ニューモノポリー（新独占）」とよばれます。
各国でビッグテックを警戒する動きが強まり、EUは2018年に個人情報保護を強化する一般データ保護規則を施行し、違反には巨額の制裁金を科すことにしました。2024年からは活動を規制する「デジタル 市場法（DMA）」の適用も開始しています。
デジタル課税
2021年、OECD（経済協力開発機構）加盟国を含む約140の国と地域は「デジタル課税」の導入で合意。デジタル課税とは、特定の拠点を持たずに世界中で事業を展開する収益の高い多国籍企業に対して課税するしくみです。
しかし、対象企業の多いアメリカでは根強い反対論があり、当初は2023年に予定していた署名式が先送りとなっています。
「MATANA」のほかにも、さまざまな気になるキーワードをわかりやすく解説している『カラー図解 社会人なら知っておきたいニュースに出るキーワードがすっきりわかる本』。気になるキーワードをきっかけに、親子で知識を共有したり意見を交換したり、「そうだったのか！」と会話を楽しむ時間をつくってみてはいかがだろうか。
