NTTドコモのモバイル社会研究所は2026年1月26日、2025年11月に実施した親と子に関する最新の調査の中から、スマートフォンの所有状況について発表した。所有率は、小学5年生で過半数を超え、中学1年生で8割を超えることが明らかになった。 調査は2025年11月、全国の小中学生とその親1,200組を対象に、訪問留置調査にて実施された。 スマートフォン所有率を学年別にみると、小学5年生で所有率が過半数を超え、さらに中学1年生では8割以上がスマートフォンを所有しており、多くの生徒が利用している状況が明らかになった。 次に、スマートフォンを所有している子供を対象に、いつから所有しているかを調べたところ、男女ともに最多は12歳となった。平均では、男子が10.4歳、女子が9.9歳（全体では10.2歳）となり、調査開始以降初めて女子の平均所有開始年齢が10歳を下回った。 2020年と2025年で比較すると、スマートフォンの所有開始年齢が12歳である点は変わらないが、割合は5ポイント低下している。一方で、11歳以下で所有し始める子供の割合が増加しており、特に8歳は5ポイント上昇している。所有開始年齢が年々低下していることがわかる。 調査結果は「モバイル社会研究所白書2025年版」で紹介されており、子供に関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果を閲覧することができる。
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